太陽光パネルの回収期間の計算
設置費用、補助金、システム容量、ピーク日射時間、電気料金を入れると、電気代の節約が純投資を回収するまでの年数を概算します。余剰売電が小売単価より低い場合は、自家消費と売電を分けて評価できます。
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結果
計算式
純費用は設置価格から補助金を引いた額です。年間発電はDC容量×ピーク日射×365×パフォーマンス比。標準では全発電を小売単価で評価（フル相殺）。自家消費／売電モードでは min(発電, 家庭消費) だけが小売単価、余剰は売電単価です。
計算例
- 設置 180万円 − 補助金 30万円 → 純費用 150万円
- 5 kW × 3.8 ピーク日射/日 × 365 × 80% PR → 約 5,548 kWh/年
- 全量相殺: 5,548 kWh × 30円/kWh → 約 166,440円/年
- 回収年 = 1,500,000 ÷ 166,440 ≈ 9.0年
結果: 約 9.0年 · 年間節約 約16.6万円
回収期間の求め方
単純回収モデルです。補助金後に払った額を、電気代の節約でいつ取り戻すかを見ます。銀行や施工店の見積もりではありません。
純システム価格
ターンキー設置価格（パネル、パワコン、架台、工事、申請）から、実際に見込める補助金・税制優遇を引きます。補助金が費用を超えると回収は即時と表示されます。
容量と日射からの年間発電
ピーク日射は、その地点の全日射を1,000 W/m²換算した時間です。日本では地域・方位・傾斜でおおむね3〜5時間/日程度が多く、太平洋側と日本海側・積雪地で差があります。パフォーマンス比（初期80%）はパワコン・汚れ・配線・稼働を織り込みます。
全量相殺と自家消費／売電
標準の「全発電が請求を相殺」は、フルネットメータリングや上限の粗い見積もり向けです。余剰が小売より安い（または無償に近い）場合は「自家消費 vs 売電」を選び、年間家庭消費kWhと売電単価を入れてください。FIT／FIPや余剰買取単価は制度改定の影響を受けます。
このツールが扱わないこと
パネル劣化、電気料金の上昇、ローン金利、蓄電池、容量料金、時間帯別料金、時間単位の自家消費一致はモデル化しません。昼間不在が多いと実自家消費は min(年発電, 年消費) より低くなり得ます。
豆知識
ピーク日射は日照時間そのものではない
「1日4.0ピーク時間」は、1,000 W/m²換算で4.0時間分のエネルギーという意味です。曇りや東西屋根は地図の下限側になりやすいです。
補助金が序盤を左右する
地方自治体の補助金や国の支援は純費用を大きく下げ、回収年数を数年単位で縮めることがあります。
単価も日射と同じくらい重要
同じ年間kWhでも、従量単価が高いほど節約額は増えます。日射がやや少なくても単価が高い地域の方が回収が早いこともあります。
単純回収は貨幣の時間価値を無視
10年目の節約も1年目と同じ円として数えます。割引NPVやIRRにはキャッシュフローモデルが必要です。
FIT／再エネの制度文脈
日本では固定価格買取（FIT）やFIP、余剰売電単価の見直しが回収計算に直結します。最新の資源エネルギー庁の案内を確認してください。
よくある質問
純費用（設置−補助金）を年間の電気代節約で割ります。標準は年間kWh×小売単価。自家消費／売電モードでは小売は家庭消費まで、余剰は売電単価です。
余剰が小売単価で相殺されない場合は必要です。モードを切り替え、請求書の年間kWhと売電単価を入れてください。フル相殺想定なら標準モードのままで構いません。
地点ごとの全日射の等価時間です。NEDOの日射量データベースや施工店の発電シミュレーションの日平均を入れてください。
受け取れる見込みがあるなら含めてください。補助金・税制優遇の円額を入力し、実際に払う純費用に近づけます。
見積もりが高い発電・将来単価上昇・使えない補助を織り込むことがあります。本ツールは入力どおりで、エスカレーションや劣化はありません。
いいえ。蓄電池費用はシステム費用に足し、実効自家消費を上げる（または売電を避ける全量相殺）形で別途検討します。
住宅用はおおむね75〜85%。影や機器のモデルがなければ約80%が無難です。
一次スクリーニングです。意思決定では地点特有の発電モデルと契約単価で突合してください。
参考資料
- 再生可能エネルギー固定価格買取制度など FIT/FIP・太陽光の制度情報の入口。
- 日射量データベース 地点別日射の参照に使える公的データの入口。
- Photovoltaic Geographical Information System (PVGIS) 地点別の日射・発電概算でピーク日射の突合に。